物流改善がCO₂削減に貢献

物流業務は、これまで効率化やコスト削減の観点で語られることが多かった。しかし現在は、安定供給を支える重要な機能であるとともに、環境負荷低減にも貢献する取り組みとして注目されている。東レエンジニアリング㈱グループ（以下TRENG）では、その物流改善を通じてサステナビリティにも貢献している。

ムダを排除し、環境に貢献

TRENGメカトロファインテック事業本部業務統括部ロジスティックスチームと調達部門調達部物流課による、東レエンジニアリングDソリューションズ(株)（以下TRENGD）製水質分析計の出荷方法の「JITBOX」^※1への変更もその一つになる。水質分析計はそれまでチャーター便を使用していた。据え付け工事の日程に合わせやすく、事前にドライバー情報も分かるため、急な変更に対応できるというメリットがあったからだ。
しかし、水質分析計1台に、4㌧トラック1台では積載効率が低く、ムダが大きい。そこで出荷方法の変更を検討する。混載便では、破損防止および荷役上の理由から梱包が必須となる。一方、水質分析計は、客先での開梱作業を省き、本体底部に標準装備されたキャスターを使用して、フォークリフトを使わずそのまま移動できるよう、未梱包納品を前提としている。そのため、未梱包貨物の取り扱いができない混載便は利用できない。

• ※1　キャスター付きの鉄製ボックスを使って荷物を運ぶ、企業向けの共同輸送サービス。

「JITBOX」採用でCO₂排出量69％削減

そこで企業向け共同輸送サービス「JITBOX」を2025年10月から採用することを決めた。「JITBOX」は混載便の一種だが、キャスター付鉄製の専用ボックスに荷物を載せて運ぶため、水質分析計の破損を防止し、簡易梱包で済むからだ。チャーター便と同じく納品時間帯を設定でき、専用ウェブ上で手続きするなど手配の手間も大幅に軽減した。
チャーター便で生じていたムダを省き、コストの大幅削減に結び付くだけでなく、「JITBOX」採用により、CO₂削減などサステナビリティにも寄与する。チャーター便と「JITBOX」を比較すると、荷物1個当たりのCO₂排出量は実に69％も削減^※2した。簡易梱包のため、廃棄物も減る。つまり、効率化を進めることはサステナブルになる。「JITBOX」の採用はチャーター便という固定概念を覆し、サステナビリティにも貢献できることを証明したともいえる。

• ※2　2024年度の輸送距離実績より、4トン車チャーター便の場合は積載率10%未満として算定、JITBOXの場合は4トン車混載で集配（積載率70%）と、10トン車幹線輸送（積載率80%）として算定。

今後は「JITBOX」の活用を、水質分析計以外や他部署にも広げる予定で、社内システムから同部に手配依頼できる仕組みも整えている。ロジスティックスチームではサステナブルな物流の第一歩とも捉えており「地球にやさしい届け方」を追求し続ける。

繰り返し使える輸送容器で梱包材を大幅削減

物流における梱包作業の改善でサステナビリティに貢献するのは、半導体検査装置を手掛ける東レエンジニアリング先端半導体MIテクノロジー(株)（以下TRENGMI）の製造部門製造1部製造・フィールドサービスG製造Tだ。
TRENGMIは従来、装置製作メーカーから瀬田工場（滋賀県大津市）までの装置部品の輸送にプラスチック製段ボール（プラダン）を使用していた。しかし、開梱作業に手間暇がかかり、大量の緩衝材をプラダンとともに廃棄しなければならなかった。「ムダが多い。作業を簡略できないか」と現場で考え、通いコンテナ（繰り返し使用される輸送容器）への切り替えを提案し、2024年末から実施した。
従来は2人の開梱作業で2時間を要した。プラダンは強度不足を補うため部材の個別梱包を行っており、作業負荷が大きかった。一方、通いコンテナはプラダンに比べてコンパクトながら強度が高く、輸送時の保護性能にも優れる。切り替えた結果、梱包材や緩衝材の使用量は約80％削減し、ほぼ不要な状態になった。また、従来はプラダン内に複数部材をまとめて収納していたため、部材の所在が分かりにくくなることもあったが、仕切り付きの通いコンテナへ切り替えたことで管理性も向上した。

当たり前と思われる作業にメス入れる

もともと、梱包基準がなく、装置製作メーカー側はプラダンに緩衝材を詰めて出荷すればよかった。こうした「当たり前と思われる作業にメスを入れる」ため、TRENGMIは基準を作り、搬入状態の写真共有や実物を使って説明。装置製作メーカー側の梱包にメリットがある点を示したことで、スムーズに受け入れられた。こうした取り組みにより、年間約1㌧の梱包材削減を達成。通常廃棄されるプラダンや緩衝材の使用量削減によって、廃棄時に発生するCO₂排出量も年間821㌔^※3減らした。

• ※3　環境省の排出原単位データベースVer.3.5より廃プラスチック類0.821tCO2e／tを使用。

開梱作業の簡略化は、環境負荷低減はもちろん、作業者の負担軽減にもつながっている。現在は装置部品が中心だが、今後はパソコンや装置カバーなど他の物品にも対象を広げ、さらなる梱包作業の省力化と梱包材削減を目指す考えだ。