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福利厚生・教育制度

福利厚生

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仕事をしていく上で、気になるもうひとつの「待遇」。福利厚生は東レエンジニアリング社員の実生活をバックヤードから支えています。新卒入社から結婚、子供の養育、持家取得といったライフステージの場面に応じて、さまざまな施策を用意。例えば、生活のうち最も費用がかかるといわれる住居。独身寮や社宅などがすべての事業場・工場に完備され、安い費用で入居できます。
また、財産づくりのための社内預金制度では、一般金融機関よりも有利な条件で資産を運用できるほか、不測の事態や老後に備えた年金の制度や、慶弔金や各種貸与・給付の受けられる福祉会の制度も充実。
心身のリフレッシュには、スポーツ大会を始めとする文化体育活動の支援、契約保養所など。こうしたきめ細やかな福利厚生施策は、社員一人ひとりの生活費負担を軽減し、よりゆとりある暮らしの実現に役だっています。

福利厚生の制度について
独身寮入寮のとき

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独身寮への入寮を希望する方は担当課へ申し込む(全事業場・工場完備)

余暇を過ごすとき

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文化体育活動:スポーツ大会や各種同好会、ビアパーティーなど、事業場・工場により個別に取り組み

保養所を利用するとき

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ラフォーレ倶楽部、セラヴィリゾート泉郷、リゾートトラスト、その他契約保養所

病気・ケガをしたとき

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・傷病手当金
・高額療養費、福祉会療養見舞金
・傷病見舞金、長期休業見舞金、障害見舞金など

健康管理のために

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定期検診、成人病予防対策、人間ドック、メンタルヘルス、保健衛生指導など

保険取扱

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・入院保障保険 ・がん保険デイズ ・新グループ保険(生命保険 + 入院保障) ・全労済交通共済など

財産形成のために

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社内預金制度
・東レ総合口座、東レ積立プラン、財形制度、持株会など

社宅入居のとき

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結婚などで新しく社宅への入居を希望する方は担当課へ申し込む(全事業場・工場完全完備)

結婚するとき

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結婚祝金

出産のとき

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出産育児一時金、配偶者出産育児一時金、出産手当金、つわり休暇、産前産後休暇、育児休職

マイホーム購入のとき

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財形持家転貸融資制度、銀行提携住宅ローン、労金住宅ローンなど

子供の就学進学のとき

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入学一時金貸与、育英資金貸与、労金の教育ローン

勤続表彰

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20年勤続、30年勤続

退職するとき

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定年退職者記念行事、退職記念品、障害退職餞別金

退職後

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退職医療共済、退職年金(確定拠出年金)、遺族年金

その他

東レ スマイルサポートプラン

教育制度

当社が「企業を通じて社会に貢献する」ためには、企業としての付加価値を高め続けていくことが重要であり、それは社員一人ひとりの価値を高めていくことにほかなりません。従って、当社では社員を会社発展の原動力となる価値あるかけがえないものとして「人材」ではなく、「人財」と捉えています。
「社員一人ひとりが自分の将来像とそこに向けた能力取得の道筋を描き出し、自分の担当分野で自律したプロとして責任と自信をもって社内外の人達と協働できることを目指す」という基本的な考えのもと、階層別研修を中心とし、個別の課題に対応したテーマ別研修も実施しています。

特に入社後3年間の基礎教育には力を入れ、一人前のエンジニアの道標(チェックリスト)と指導員教育の充実により、ワンランク上の効果を目指した実践教育を提供しています。

教育制度・イメージ

教育制度・イメージ

新入社員の詳細な教育スケジュールは下図のとおりとなります。

教育制度・イメージ

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次世代育成支援対策推進法に基づく
一般事業主行動計画の策定について

当社では、次世代育成支援対策推進法に基づき、育児と仕事を両立できるよう積極的に取り組んできました。
更なる活動の充実を図るため、2021年4月からの取り組みとして、次のとおり「一般事業主行動計画」を策定し活動に取り組んでいます。

1.行動計画期間
2021年4月1日〜2026年3月31日までの5年間

2.対象者
東レエンジニアリング株式会社在籍社員

3.行動計画
目標1 仕事と家庭の両立支援の推進(社員が仕事と家庭を両立しながら、いきいきと働き続けられるための施策の検討と風土づくり)。
実施時期 2021年4月~
取り組み内容
  • 多様で柔軟な働き方の拡充により、生産性の向上とワークライフバランスを充実させる。
  • 制度を利用する社員の利便性の向上。
目標2 ワークライフバランス・生産性向上の観点から、時間外・総実労働時間の徹底削減・長時間労働の削減に取り組む。
実施時期 2021年4月~
取り組み内容
  • 長時間労働者を発生させないための実効ある削減の取り組みを推進する。
  • 長時間労働者に対する個人別のきめ細かいフォローを行う。
  • 働き方の多様化に伴い複雑な管理が必要となっている上司に対し、適切なルールの周知・指導を行う。
目標3 ワークライフバランス・生産性向上の観点から、年休の取得促進・有効活用に取り組む。
実施時期 2021年4月~
取り組み内容
  • 年休取得の少ない者に対し、連続休暇取得・計画的な年休取得などを働きかけ、個人別にきめ細かいフォローを行う。
  • 仕事と家庭の両立のために年休を有効活用できる施策の検討・運用ルールの整備などに取り組む。
女性活躍推進法 事業主行動計画

女性社員がいきいきと活躍できる雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。

1.計画期間
2021年4月1日〜2026年3月31日

2.課題分析
  1. 当社は従来から仕事と家庭を両立しながら継続勤務する土壌を整えてきたことから、継続勤務年数や労働時間には問題はないが、労働者に占める女性労働者の割合は低く、昇格対象母集団となるGコース女性も特に若手段階において少ない。
  2. フレックス勤務制、在宅勤務など柔軟な働き方に資する制度は整備済みだが今後の導入・拡充と利用しやすい職場風土をめざした啓蒙が課題となっている。
3.数値目標と取り組み内容・実施時期
目標1 公平採用に主眼を置き、新卒採用における技術系社員に占める女性の割合7.5%(5年平均)の確保に努める
実施時期 2021年4月~ 通年実施 2021年4月~ 年1回開催
取り組み内容 女性が活躍できる職場であることについての求職者への積極広報
  • ハラスメントが起こらないようにするための研修等による周知徹底
  • Sコース向けキャリアプランセミナーの継続実施
  • 女性対象の管理職育成を目的としたキャリア研修実施
目標2 男女とも育児を理由とする在宅勤務希望者の取得率および、その他育児に関する制度取得希望者の取得率 100%の継続
実施時期 2021年4月~ 通年実施 2021年4月~ 年1回開催
取り組み内容 制度の導入と拡充 両立支援風土醸成のための研修実施