沿革

1960年に東レ(株)(当時の社名:東洋レーヨン(株))の設備・保全工事を行う会社として発足した当社は、その後国内外におけるプラント建設や繊維機械をはじめとする生産設備を手掛けてきました。
現在では、4箇所の海外拠点、国内関係会社8社を有し、機器・設備の開発やものづくりができるユニークなエンジニアリング会社として、繊維・プラスチックだけでなく、医薬品・半導体・FPD・複合材料へとその活動の場を広げています。

1960年 8月 東洋工事(株)を設立
1962年 11月 社名をトーレ・エンジニアリング(株)に変更
1966年 10月 東レ(株)の建設・設備技術者(1,962名)を迎え、総合エンジニアリング企業へ前進
1969年 7月 住宅事業に本格進出
12月 立体自動倉庫・物流事業に進出
1970年 10月 環境事業に進出
11月 放射性廃棄物処理・原子力事業に進出
12月 海外プラント事業に本格進出
1975年 12月 環境アセスメント事業に進出
1977年 9月 流動層機器事業に進出
1978年 4月 下水道事業に進出
1980年 10月 資本金15億円(現 資本金)に増資
10月 RO(逆浸透)膜装置事業に本格進出
1983年 2月 社名表記を東レエンジニアリング(株)に変更
4月 東レ(株)の電子機器事業(電子プリンター、計測機器、流体機器)を当社に移管合体、建設・ハウジング事業を東レ建設(株)に移管
1984年 1月 東レ(株)の保全業務を一元化
  2月 電子機器保守のティーディーエス(株)(現・東レエンジニアリング D ソリューションズ(株))を設立
1985年 1月 制御盤製作の三東電装(株)を設立
8月 FA事業生産拠点の瀬田工場が完成
1987年 4月 コンピュータ統合生産(CIM)事業に進出
11月 フィルム用スリッター、ワインダーの外販活動を開始
1990年 4月 東レ保全業務を東レ(株)に全面移管
10月 瀬田工場の改造と同工場に技術開発センターが完成
12月 シンガポール現地工場会社のTEK(シンガポール)社を設立
1991年 4月 東レ(株)からの出向者の社員籍を当社に移籍
1993年 1月 FA事業の関東地区生産拠点の沼津工場が完成
11月 中国に上海事務所を開設
1994年 2月 設備工事・機器製作の中部ティーイーケイ(株)(現・東レエンジニアリング中部(株))を設立
1995年 4月 東洋機工(株)と三東電装(株)を合併、設備工事・機器製作の関西ティーイーケイ(株)(現・東レエンジニアリング西日本(株))を設立
5月 機械製作の中国合弁会社の北京中麗化繊機械有限公司を設立
7月 米国に現地法人のTEK(アメリカ)社を設立
1996年 2月 設備工事・機器製作の関東ティーイーケイ(株)(現・東レエンジニアリング東日本(株))を設立
3月 韓国に現地法人の韓国TEK(株)(現・Toray Engineering(Korea)Co., Ltd.)を設立
1998年 7月 関西技術センターが完成
2001年 8月 瀬田工場に新工場(実装技術センター)が完成
2002年 4月 村田機械(株)、帝人製機(株)と共同出資のTMTマシナリー(株)を設立
4月 東レ(株)よりプリンター事業部を受入
9月 中之島三井ビルディング完成に伴い、本社所在地を変更
11月 中国に現地法人の上海華麗諮詢有限公司(現・東麗先端工程技術(上海)有限公司)を設立
2003年 4月 繊維機器本部をTMTマシナリー(株)へ移管
2004年 4月 東レ・スリットノズルコーター事業の拡大によりTSC事業部設立
7月 水処理(環境)事業を水道機工(株)に移管統合
11月 東レ(株)よりCAEソフト事業部を受入
2005年 9月 本社を大阪より東京へ移転
2007年 6月 瀬田工場にエレクトロニクス開発センターが完成
2009年 1月 電池製造装置事業に本格進出
2010年 4月 施設事業部機能を国内関係会社へ移管
10月 創立50周年記念式典
2013年 4月 プリンター事業を東レエンジニアリング電子機器サービス(株)(現・東レエンジニアリング D ソリューションズ(株))に移管
12月 太陽光発電事業を目的に、北九州TEK&FP合同会社、HKK&TEK合同会社を設立
2015年 7月 日商東麗科技工程股份有限公司を設立
8月 本社を東京日本橋より東京八重洲へ移転
10月 横浜サテライトラボを設立
2017年 6月 (株)NGRを子会社化
2019年 12月 半導体検査装置事業をTASMIT(株)(現・東レエンジニアリング先端半導体MIテクノロジー(株))に集約
2020年 4月 工場管理・生産管理システム事業、計測分析装置事業、成形シミュレーション事業を東レエンジニアリング D ソリューションズ(株)に移管。